今朝、ユニクロの宣伝チラシで、先着でトートバック差し上げますとあった。
さて、トートバックの本来の意味は？と家のものが疑問に思った。我々も買い物へ行く時、スーパーのレジ袋資源削減に協力し、買い物バックを持っていくこともある。トートバックと買い物バックの違いもなさそうだが、英英辞書を取り出し、調べてみた。
トートはtoutでなく、tote。tote bagで本などを持ち運ぶバックとある。toteはまとめるという意味もあることが書かれている。
更に、ページの前後を見ると、toteはtotalの語源のよう。それで合点がいった。何かその辺にあるものを一まとめにして、押し込んで持ちお運ぶ袋と考えればいい。
さしずめ、買い物袋との差異もなさそうである。
皆様と同じく、ご多分に漏れず、511の金環日食の写真を素人デジカメで撮り残しておきました。
自宅近くの小学校では早朝登校があり、先生の指示の下、高学年生が観察していました。
さて、金環食が進み辺りが薄暗くなってくると、突然家のベランダ近くの電線に大きな鳥が飛んできました。
一瞬、鳥も夕方と思ったのか道を間違えたのか、方向を間違えたのか分りませんが、今まで見た事もない大きな鳥が電線に停まりました。そちらもパチリ、身体の色が分る拡大したものもパチリと撮れました。身体が青緑色のインコのようでした。恐らく逃げ出し、野生化したものでしょう。知り合いが言うには、インコの繁殖力は強く、そのうち都会は野生化したインコで一杯になるのではと危惧しています。カラスの次にインコ、どちらも人と一緒に都会で生き延びるには十分な知力がありますね。
結構な至近距離から撮れ、逃げません
こんな日本的商いのちょっと古めかしいキーワードにしても、物やサービスを提供したいというシーズ型ビジネスと特定な物やサ―ビスが欲しいというニーズ市場型ビジネスが想定される。
メーカ（生産者）とエンドユーザ（時には消費者）を物流的に結び付けるのが、この日本的卸しと問屋の単純な役割として考えていいのだろうか。時には、実際は多くのケースで生産者や消費者は非常に弱い立場にある。
仲買人の言い値で生産者は安い値段で物を売り渡さざるを得ない時、消費者も問屋や小売店から言い値の高値で買わざるを得ない時もある。物流的には、卸しは規格商品をメーカから大量に仕入れて、それを小分けにして小売店、そして消費者（エンドユーザ）へ供給するという役目も果たしている。
現代のe-commerce（通販業者）も商材を仕入れて、ネットでユーザの目を止めさせ、注文を瞬時に受けて、商売成立という事になる。小規模のネット通販では商品の独自企画は出来ないので、所謂メーカ、生産者の企画製品を、ウェブの上手い宣伝文句で、いかにユーザの心を擽る（くすぐる）算段に時間と資金を費やしているのが現実の姿と思う。大規模ネット通販業者は、旧来の卸し・問屋の力量を出し、メーカー側に独自企画の製品開発を委託出来るケースもある。上手くいけば独自企画商品という差別化で売上倍増も期待できる。
昨今、e-commerceや物流に関係なく、規模の大きい世界市場を想定し、品質や量産技術の工場で、物が大量に生産され、メーカー間の熾烈な生存競争の果てに、弱小企業が淘汰され、年間生産数が億を越えるような規模でも、メーカーが数社なんている業界もある。こういうケースはもはや卸しや問屋が入り込める世界でなく、メーカ主導型ビジネスとなる。
最近ではファブレスと言って、生産設備を持たない“メーカー”がいる。普通はそのような企業をメーカと思っている。物作りでなく、物やシステムの独自設計力があり、生産だけを他社に委託しているのである。実際には世の中に、こういう製品が多い。“メーカー”といったが、実は力のある卸し・問屋なのかもしれない。自社の企画製品は絶対市場で売れる、ユーザのニーズを満たしていると自負している。
こんな状況をひっくり返す最近の流れがある。卸しも問屋もいらない。エンドユーザが支配的なケースである。商売とは売買とイコールで有るのだろうか。否、中間の“メーカー”や問屋が介在しない世界である。ただし、一つ条件があって、エンドユーザは製品の消費規模（利用数量、台数）が極めて大きいことである。所謂大量購入、消費が出来る力量を備えたケースである。更に必要な製品の独自企画・設計力も備えているケースである。
簡単に言うと、エンドユーザが自ら商品設計をして、大量に委託製造業者に発注して、自らがその商品を利用するのである。下記のサイトに、こんな事例があることを示した。
http://www.datacenterknowledge.com/archives/2012/05/08/open-compute-shakes-up-server-supply-chain/
これでお終いと思ったが、よく考えると、受注している製造委託会社は、実は所謂メーカとエンドユーザの中間にいた“メーカー”や問屋がそれなりの長い期間で育て上げたものではなかったのかと。引用資料でも、英文でサプライチェーンを shake up しているとある。これを恐ろしい震え立たせると解釈するか、前向きな意味でも業界の reorganize と考えると面白い。実際、shake up に reorganization という意味もあるようだ。
寺田寅彦が大正10年10月に発表した“アインシュタイン”の中に、以下のように書かれているところがある。
ある対談でアインシュタインが次のように述べたそうである。「蒸気機関が発明されなかったら人間はもう少し幸福だったろう。」。また他の人と石炭のエネルギーの問題を論じている中に、「仮りに同一量の石炭から得られるエネルギーがずっと増したとすれば、現在より多数の人間が生存し得られるかもしれないが、そうなったとした場合に、それがために人類の幸福が増すかどうかそれは疑問である」と云ったとある。
という事は、アインシュタインが、蒸気機関が発明されて人類が幸福から遠のいたと考えていた。化学反応の石炭の酸化燃焼反応で得られるエネルギーよりもっと莫大なエネルギーを取りだせる方策をも考えていたのではないか。それで、より沢山のエネルギーを得ることで、人の幸福が更に遠のいていくと考えていたのだろうかと、今日、自問してしまった。
当時既に、アインシュタインのエネルギーと質量の関係、E=mc2という事は理解されており、人類は後年、核分裂反応の僅かな質量減少から、莫大なエネルギーを取ることに成功し、不幸な利用（爆弾）や平和利用（発電）という蔭で放射能汚染まで実体験してしまった。そんな事まで、当時のアインシュタインが考えていたとは思いたくないが。
引用；青空文庫
http://www.aozora.gr.jp/cards/000042/files/43074_23773.html
Eはエネルギー、mは質量、cは光の速度。
米国立ローレンスリバモア研究所施設で行われているレーザ核融合プロジェクトで、初期目標1.8メガジュールを越える1.875メガジュールのレーザ光（192のビーム束からなる）の照射実験が達成されたという。オリジナルの赤外光レーザから高調波変換で紫外レーザを得た訳だが、発生時の2メガジュールという高出力は従来のものより100倍も大きいという。詳しくは引用サイト（英語）をご覧頂きたい。
ローレンスリバモア研究所： https://lasers.llnl.gov/
これは、ちょっといいと直ぐに飛びつかないで下さいとも書かれているように、長期的なプロジェクト、取り組みになる。国際的な標準化作りもこれから。
一体どのような仕組みで、今世界中で布設・普及が進んでいる、所謂ブロードバンドの先端を行く、fiber to the home (multi-dwelling units、海外では日本で言うマンションへの光ファイバー繋ぎこみが主体) のエネルギー効率が改善出来るのだろうか。
詳しいプロトコルまでは紹介されてはいないが、Bi-PONとある。Bit interleaved passive optical network だそうだ。従来の光通信ネットワークでは処理されている99％のデータが利用されていないと指摘されている。さて、FTTXにBi-PONなるシステムを導入すると、30倍ものエネルギー効率改善を達成できるという。
Orange Labs, Bell Labs, nano-technology research group imec and French public research agency INRIA などのコンソーシアムのメンバーで開発したのだそうだ。やはり、日本のメンバーは入っていない。ポイントはちょっと複雑なデータ処理をするようで、専用の処理用半導体チップが必要で、そう簡単には現状のネットワークの更新は出来ないらしい。装置の新規設置が必要なようだ。
とりあえず、速報まで。詳しい続報が楽しみだ。
Bi-PON は2012年6月5－7日、米国ダラス・テキサスで開催されるTIA 2012のGreen ICT Pavilionでデモされるそうだ。
http://www.wirelessweek.com/News/2012/03/networks-GreenTouch-unveils-hyper-efficient-FTTH/
(追記）；Green Bizによると、従来のPONシステムでは、例えば分岐するスプリッターの下の16－32ユーザのに全てのユーザのデータを送っていて、それらの中から特定ユーザの信号のみを取りだす仕組みだったが、新しいBi-PONは無駄なデータをPON上に送らず、始めから特定のユーザだけに信号を送ることで、データの処理・伝送段階で省エネ、エネルギー効率改善を達成させると紹介されている。いずれにせよ、現PONは世界的にかなり浸透しており、Bi-PON賀市場に入り込むには5-7年程度かかるとコメントされている。
参加しているNPOの運営会議にて、技術中心のビジネス、業界関係者は知らずのうちに、難しそうな技術課題の各論に入り込んでしまう講演会やフォーラムだけを企画していると指摘があった。
その背景には、人は難しい課題を解決して、優越感とか満足感だけを追い求めている姿が見え隠れする。しかし、ビジネスは物やサービスが市場で受け入れられ、正当な対価を得て、売り上げだけでなく、利益を追求してこそ、社会貢献出来る事を忘れてしまっているのではないだろうか。
グローバル競争に負け、工場を海外に移転させ、国内雇用を減少させていることは、国内経済を疲弊させ、減少している所得で負担する租税、各種保険料をも縮小させている。所得に課税する仕組みに依存する国家予算そのものが危うい。
翻って、技術の各論から少し離れ、ビジネス手法・経営管理方法の学習やそれらの新たな創造を追求する方向転換も必要だと思う。インフラ関連製品やサービスのmarketingとmanagementは一般消費材のmarketing手法と異なる事もよく認識しておきたい。目先のユーザの好みの発見や販促方法が成功し、消費材の事業拡大が達成したやり方をそのまま、年月や莫大な予算が必要なインフラ事業には当てはめることは適切でなく、別の観点からのアプローチが必要であろう。それは、インフラそのものを直ぐに構築しようとあせらずに、社会の変化、世界経済の変化、世界政治情勢の変化の見通しをよく定めることやそこに関わる人（自国の人だけでなくもちろん、多くの他国の人も含めて）そのものの意識変化、思考変化を喚起し、自らの変化も絶対に必要だろう。
グローバル人材とか、グローバル化とは単に英語や他国語を会得して、表面的なcommunicationが出来ることでなく、ビジネスの手法に長けているとか、変化の意識が強いとか、柔軟性、多様性を身につけているとかであって、異文化を知るだけでなく、異文化を理解し、尊重出来る受容の深さを身につけることと信じている。
現在の日本人は、これまでに築いてきた日本的であるという異質性が優れていると思いこみ過ぎていることに気が付いていないと思う。そんなに他国も持っている優れた点と差異はないと気が付いていない。他国の良さ、優れたところを理解し、今の日本式は危ういと誰よりも早く認識する事が、グローバル化のスタートになると思う。
欧州で、低コストでアップグレード可能な高速FTTHネットワークの検討が進んでいる。
新しいネットワークは耐久性のある双方向リング構成で、1か所のCO (central office) を中心に置き、複数の分岐点をリング上に設ける。リング上の分岐点の下流ではPONのように更に分岐する。リング上に流れる信号はWDMで波長毎に分岐される。
下り・上り信号が対称なケースでは、COから20km以内で1000-4000ユーザが300Mbpsの速度で結ばれる。
下り・上り信号が非対称なケースでは、COから100km以内で、250ユーザが、下り10Gbps 、上り2.5Gbpsの速度でサービスが提供出来るという。
フィンランドのベンダー、Tellabs社がラボテストを行い、フランスのオレンジ・テレコムやミラノのFTTHCで実際のデモンストレーションを行っているという。
http://www.techweekeurope.co.uk/news/eu-researchers-propose-cheap-fibre-rings-for-10gbps-ftth-67139
平成24年3月16日午前2時過ぎに、吉本隆明氏が御逝去された。このニュースを3時間後にネットで知った。それ自体偶々早起きをしていたので、新聞でなくネットで流れていたニュースを目にしただけであった。
しかし、それから、1時間半ぐらい過ぎて、その間、私はあまり吉本氏の著作を読まなかったので、安易なやり方で、wikiに紹介されている吉本氏の人となりを読ませて頂いた。
87年間のご自身の人生を生きられ、多くの若者に慕われ、吉本氏の本をかかえていると、一端の若者だと周囲から見られることが、ある種の優越感、満足感を感じ、俺もそんな青春時代を過ごしたと思い返している人も多いと思った。
残念ながら、私はこの58年間、吉本氏には影響を受けなかった、というより、周囲の人が吉本氏と囁いても、入り込もうとしなかった。さて、wikiの人となりを読ませて頂いて、最後の103番で引用されている参考資料で、こう示されていた。
＊吉本氏は「自分なりの方法はあるけれど、個人が固有に持っている誰にも変えられない個性とか、あるいは好みとか考え方とか、そういう宿命的なものがある。それをごまかさずに深めて、抱えて生きていくことが強さになるんじゃないでしょうか」と、人の考えに寄りかからずに来られたその強さはどこから来るのか、という問いかけに対して答えられたそうである。
http://www.kyoto-seika.ac.jp/1968+40/event/takaakiyoshimoto.html
まさに、市井の多くの人は“人の考え”に寄りかかり、それで強さを得て、生きれるのが常である事の相反した人生を送った稀有な方であったと信じている。
午前6時50分記
昨日平成24年2月2日午後、NPO光防災センシング振興協会から招待状を頂いていた第16回震災対策技術展に出かけた。
会場はパシフィコ横浜の会場A, Bであった。このパシフィコ横浜で開催された各種の業界展示会、セミナーにこれまで参加して来たが一番来場者が多かったのではないかと思った。
比較的小さなブースが狭い通路を挟んで設置されている位、小中企業、団体が多かった。所謂、大地震、津波、豪雨など自然災害が多い日本であるので、また、昨年の311東日本大震災の被災体験もあり、相当に関心度が高まり多くの参加があったのであろう。
しかし、出展分野の内容は確かに多岐に渡っているが、何かまとまりのない会場であった。
①災害予測関連、
②その予測に基づく対策、残念ながら地震を始め災害に被災した時の
③準備、避難施設・簡易住居、食料など当面生きる為のグッズ、
④被災者の救出関連機器、道具などと
筋道を書きとめればまとまってはいるが、展示会場ではその様なまとまりは感じなかった。
あるIT企業のブースではキーワードBCP（Business continuity planning、事業継続計画）を掲げ、その診断と対策の為のビジネスモデルを展開していた。一般人向けではなく、大・中・小企業および各種団体を運営している市場、B2B（Business to business）を対象にしているものである。簡単に言うと、災害を被災しても企業存続が出来るよう対策を取っておくことの指針である。
その出展企業さんより、今BCPの国際標準策定が進んでおり、日本でJIS化の動きがあるらしいことを教えて頂いた。そのベースになっているものは、英国規格のBS25999という文書であるという。米国でもなく、もちろん日本発でなく、やはり文化性なのか欧州発である。米国などではレコードマネージメントが以前から進んでおり、これもいざという時の企業存続を可能にさせる仕組み作りに関したものである。地中深くにある廃鉱の空間に重要な文書を保管するとか、分散管理して、身を守ろうとする仕組み作りである。今どきの表現をすると、何処にサーバ・データセンターがあるのかとうことは”内緒”にしなければならないのである。
今回の311大震災でも多くの中小企業さんが被災され、物的被災と人的被災があって、会社どころの話では無くなった沢山のニュースをお聞きした。まさにこのBCPであって、少し時間が経過して、人が生きる為、家族を守るため、地域を再生する為地方自治体の再生、産業の再生の為しなければならない事が山積みであることに気付く。
生きる為には働く事が出来る環境、企業存続と雇用の確保がなされていなければならない。震災対策技術展へ出かけたわけだが、思いがけない収穫、BCPを検討する機会を得た。元々レコードマネージメントや文書管理に関心を持っていたので、このBCPは一企業の問題としてではなく、国家存亡への道と言い換えてもいい位、今の日本に必要な仕組み作りであると思う。